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狭い日本 そんなに急いでどこへゆく

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リニア南ア貫通計画 決定 14年度目標、着工へ前進

▼5月27日(金)信毎Web より

 国土交通省は26日、超電導リニア方式を世界で初めて営業路線に採用し、南アルプスを貫くCルートによる中央新幹線(東京都-大阪市)の整備計画の決定を発表した。旧国鉄が1962(昭和37)年にリニア方式の研究を始めてほぼ半世紀、73年の中央新幹線の基本計画決定から40年近くを経て、JR東海のリニア中央新幹線構想は国が認める計画となった。

 国交省の津川祥吾政務官は記者会見で、27日にJR東海に建設指示を出すと発表。リニア駅の利用範囲拡大に向け、国の交通政策審議会答申や長野県が求めていたJR東海や沿線自治体、他の交通事業者との地域交通体系の「検討の場」について、同省が関係機関と調整しながら「早期に(設置)できるよう準備をしていく」と述べた。

 JR東海は建設指示を受け、2014年度着工を目指して環境影響評価(アセスメント)手続きを開始。調査範囲を確定させるため、中間駅位置を優先して長野など各県と調整し、12月にアセス調査入りする意向だ。

 飯田下伊那地域に中間駅が置かれる県内では今後、県が各地域の意向を集約してJR東海との協議に臨む方向。ただ、駅位置については飯伊地域が求める現JR飯田駅併設でまとまれるかどうか、見通しは立っていない。「検討の場」でどんな地域交通体系を描いていくのかも大きな課題となりそうだ。

 整備計画によると、全線の建設費は9兆300億円。同社が原則地元負担とする長野など6県の中間駅建設費や、車両製造費も含まれる。最高設計速度は時速505キロ。

 中央新幹線をめぐっては旧国鉄が78年、長野県内で建設可能性のあるルート3案を提示。県は89年、諏訪・伊那谷回りのBルートで県内を一本化、沿線9都府県の期成同盟会やJR東海も尊重する姿勢だった。しかし同社が07年末、Cルートを前提に路線建設費を自己負担する新たな方針を表明。最大懸案の巨額建設費問題に解決策を示したことで構想は具体化し、費用対効果などの面で交通政策審議会も今月12日、Cルートが適当と国交相に答申した。

 国交省は今週末にJR東海に建設指示を出すのに合わせて整備計画決定を発表する予定だった。政務三役が震災後の状況を受け同社側に指示文書を手渡す手続きを控えることになったため、26日に整備計画決定のみを発表した。


子どもの頃(1970年代)、リニアモーターカーはあこがれだった。磁石で浮いてなめらかに進む。しかも、スピードは「夢の超特急」新幹線よりはるかに速いという。

 学研の「学習」「科学」などに描かれたイラストは流線型で美しい。

 あれから30年以上の月日が流れ、2011年3月11日には東日本大震災が起きた。

 それからわずか2か月後、国交省はリニアの整備計画を決定。
 建設費用は9兆円。そのうち5.4兆円はトンネル工事だという(下の産経記事)

 時速505キロで東京都と大阪を結び、東京~名古屋40分、~大阪1時間

  東日本の復旧のめどは立たず、福島原発は収束の見通しもついていない。

 この最悪のタイミングで「計画決定」。いったいどういう神経をしているのか。

 よだれをたらしているのは、大手ゼネコン。

 以下の産経の記事をごらんあれ。東京~名古屋間の半分がトンネル。

 トンネルも、地下水脈の流れをかえ、地盤沈下を起こすなど自然環境破壊である。 


リニア南アルプス貫通 5兆円争奪へトンネル技術に磨き 2011.1.9 07:00

JR東海が建設する“夢の超特急”リニア中央新幹線が、2014年度着工、27年開業に向け、動き出した。昨年12月に東京-名古屋間を一直線で結ぶ南アルプスルートが決定。同区間286キロのうち7割程度をトンネルが占め、地表からの最深度が1400メートルにも達する「世紀の大工事」だ。ゼネコン各社は、世界最高峰のトンネル掘削技術にさらに磨きをかけ、受注を虎視眈々と狙っている。総建設費5・4兆円の争奪戦が幕を開けた。

最深度1400メートル

 「技術力が求められる工事なので、積極的にアピールしたい」(大林組の原田昇三専務執行役員)

 「業界にとっても目玉事業だ」(戸田建設の岡敏朗専務執行役員)

 ルート決定を受け、ゼネコン各社は、早くも火花を散らしている。

 今年度の国内建設投資が、公共事業の削減や民間需要の冷え込みでピークの半分の40兆円以下にしぼむと見込まれる中、リニア建設は、のどから手が出るほど欲しい案件だ。

 ルートは標高3千メートルの高峰が連なる南アルプルを貫くだけでなく、用地取得を最小限とするため、その大半が大深度の地下を通る。45年の開業を目指す名古屋-大阪間も含めた総工費は9兆円を超える。

 「直接の投資額だけでなく、(周辺開発など)波及効果は極めて大きい」(日本土木工業協会の中村満義会長)

 建設不況にあえぐ業界の期待を一身に背負うビッグプロジェクトだけに、「激しい受注競争が繰り広げられる」(三井住友建設の熊谷紳一郎・土木本部長)のは確実だ。


 未来永劫かはともかく、今はつくるべきではない。

 東日本大震災への復旧、しかも住民本位の復旧、復興が求められている。

 むかし、「狭い日本。そんなにいそいでどこへゆく」とキャッチコピーがあった。

 そのとおりではないか。もっと、ゆっくり、ゆったり生きていく方向へ舵取りを変えるときだとボクは思う。

 その方が、電気いらんもん。

 子どもの頃の夢、リニアモーターカーにおっさんになった今、反対する。
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プロフィール

ふたみ伸吾

Author:ふたみ伸吾
二見伸吾
府中町議会議員(日本共産党)
広島県労働者学習協議会 講師
広島県九条の会ネットワーク 事務局員

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